鳥取大学

鳥取大学

所在地：鳥取県鳥取市湖山町南4-101
最寄り駅：JR山陰本線(豊岡～米子) 鳥取大学前
交通アクセス：JR「鳥取大学前」駅下徒歩0分
電話番号：0857-31-5007
公式HP：http://www.tottori-u.ac.jp/
学長：豊島　良太

学部
工学部、農学部、地域学部、医学部

主な就職先
工学部
公務員(33名)、メイテック(3名)、教員(2名)、アサヒコンサルタント(2名)、ササヤマ(2名)など
農学部
公務員(27名)、ブンセン(2名)、リーベックス(2名)、Ｊ－オイルミルズ(1名)、エア・ウォーター(1名)など
地域学部
教員(30名)、公務員(29名)、山陰合同銀行(2名)、西日本旅客鉄道(2名)、日本年金機構(2名)など
医学部
鳥取大学医学部附属病院(27名)、西神戸医療センター(4名)、松江赤十字病院(3名)、岡山大学病院(3名)、広島大学病院(2名)など

歴史

鳥取大学の開学 1949年（昭和24）国立学校設置法が制定され、鳥取大学は、米子医科大学、米子医学専門学校、鳥取農林専門学校、鳥取師範学校、鳥取青年師範学校を包括して設置された。
学部として、学芸学部、医学部及び農学部が設置されるとともに、附属図書館が附置され、学芸学部には附属小学校、中学校が、医学部には附属病院、看護婦養成所、農学部に附属農場、附属演習林の各施設が設けられた。
また、学芸学部には、第一種（4年制）の中学校教員養成課程、小学校教員養成課程、第二種（2年制）の中学校教員養成課程、小学校教員養成課程、及び小学校教員臨時養成科が置かれ、医学部には医学科が、農学部には農学科、農芸化学科、獣医畜産学科、林学科がそれぞれ置かれ、初代学長には、前東京大学教授佐々木 喬氏が就任した。

1950年代
1949年（昭和24）7月、鳥取市立川町の旧47部隊兵舎において、新制鳥取大学の第1回入学式が挙行された。
翌年の8月25日には、学芸学部を鳥取市東町の鳥取師範学校校舎から鳥取市立川町の旧鳥取連隊跡に移転、旧兵舎を校舎として改造使用することになった。そして1952年（昭和27）8月、大学本部も鳥取市東町から旧鳥取連隊跡に移転したが、農学部は鳥取市吉方の旧鳥取農林専門学校の建物を、医学部及び附属病院は、米子市西町にある旧米子医学専門学校の建物をそのまま使用した。
1958年（昭和33）には、大学院医学研究科（博士課程）が設置され、17名が入学した。

1960年代
1960年代は、高度経済成長を背景として、学部学科の新設・増設が相次いだ。
1965年（昭和40）には、県民宿望の工学部が設置された。
また、大学の内外から待望されていた鳥取大学の整備統合計画は、1966年（昭和41）の鳥取地区（現在のキャンパス）への統合移転によってようやく実現した。
この工学部の新設とキャンパスの移転を機に、教養部の設置構想が具体化して、1967年（昭和42）に正式に設置されることになった。
また、同年に教育学部に附属幼稚園が設置された。 1960年代末には、全国的に大学紛争が燃え広がった時期であったが、鳥取大学でも本部封鎖等を中心に学園紛争が続いた。

1970年代
1970年代は、1960年代の学部学科等の新設、増設にひきつづく本学の発展期であった。
1972年（昭和47）には、工学部に生産機械工学科が増設され、1974年（昭和49）には、大学院工学研究科（修士課程）が設置された。
又、1970年代末には、学部学生と大学院学生を合わせた本学学生の入学定員がついに1，000名を超えるほどに発展した。 1975年（昭和50）には、医療技術短期大学部が併設された。
1978年（昭和53）には、教育学部に附属養護学校が設置された。
1979年（昭和54）に創立30周年の記念式典を挙行して本学の発展を祝った。

1980年代
1980年代も工学部の学科や大学院工学研究科（修士課程）の専攻増設を中心とした本学の発展期であった。
また、1989年（平成元）には、農学部関係者宿願の連合農学研究科博士課程（島根大学、山口大学、鳥取大学）が設置され、農学に関する教育研究の新しい歴史が始まった。
さらに、1985年（昭和60）には、教育学部附属小学校・中学校が鳥取市湖山町に移転した。

1990年代
1990年代は、1990年（平成2）の医学部生命科学科の増設、全国共同利用施設・乾燥地研究センターの設置、1993年（平成5）の地域共同研究センターの設置、1994年（平成6）の大学院教育学研究科修士課程、大学院工学研究科博士課程の設置、1995年（平成7）の遺伝子実験施設の設置、1999年（平成11）の総合情報処理センターの設置等が相次ぐ、本学の大きな質的発展期であったが、それと同時にその発展を背景とした急速な国際化の時期でもあった。
また、本学の外国人留学生や研究者が飛躍的に増加し、数多くの海外の大学との学術交流協定締結も進行し、1994年（平成6）には国際交流会館が建設された。
一方、この1990年代は、高度経済成長のかげりと少子化・高齢化社会を迎えて、新制大学発足以来の戦後最大の大学改革の時期でもあった。
1991年（平成3）の大学設置基準の大改正（大綱化）を受けて、本学では、1995年（平成7）に教養部を廃止し、一般教育カリキュラムの改正を行った。そして、1999年（平成11）には、教育学部が教育地域科学部に改組され、教員養成と文系の人材養成を取り込んだ新しい構想の学部として発足した。
また、同年10月には、医療技術短期大学部を改組転換して、医学部の中に保健学科が設置された。
さらに、同年11月には、創立50周年の記念式典を挙行した。

2000年代
2000年代は、地域との連携、共同研究に力が入れられる時期となり、2000年（平成12）に地域共同研究センターを基盤とした共同研究推進機構の設置、2003年（平成15）に医学系研究科に機能再生医科学専攻の設置、アドミッションセンター、大学教育総合センター、国際交流センターの設置、さらには既設の遺伝子実験施設、アイソト－プ総合センター、機器分析センター及び医学部附属動物実験施設を統括して生命機能研究支援センターが設置された。
一方、日本政府の構造改革の一環で、国立大学にも独立行政法人化の波が押し寄せ平成16年4月には、国立大学法人鳥取大学として生まれ変わった。
この法人化と併せて、2004年（平成16）は、島根大学との全国初の県境を越えた教員養成学生定員を移動しての教育地域科学部の地域学部への転換と学部附属であった附属学校を大学附属としての附属学校部の設置、ベンチャー・ビジネス・ラボラトリー、総合メディア基盤センター、生涯教育総合センター、知的財産センターが設置され、大きく大学が変化した。さらに、社会貢献、産官学連携強化のため、地域共同研究センター、生命機能研究支援センター、ベンチャー・ビジネス・ラボラトリー及び知的財産センターを統括する組織として産官学連携推進機構の設置、東京、大阪、鳥取駅南にサテライトオフィスを開設した。

2010年代
2010年代に入り、学部横断的な取り組みを推進した。
2012年にグローバル人材育成推進室を設置し、全学的にグローバル教育の体制を整備した。
さらに、2013年に地（知）の拠点整備事業が採択となり、自治体と連携し全学的に地域志向を推進した。
また、岐阜大学と共同獣医学科を設置し、モデル・コア・カリキュラムに準拠した教育を確立し、より高度な専門的教育研究体制の構築を目指した。